STRUCTURE 構造

地震の被害を最小限に抑える免震構造を採用。
さらに、建物の耐久性を高めるために、高度な設計基準をクリアしています。

どこまでも高い安全性と防災性を目指した、
免震構造とスーパー・フレックス・チューブ。

中間免震による安心の構造躯体を実現

〈ライオンズタワー柏〉では、3階の上部に免震階を設けた中間層免震構造が採用されています。地震時における建物全体の揺れを大幅に抑えます。設計･施工を担った竹中工務店は免震設計のリーディングカンパニー。国内トップ※の免震実績を誇り、そのノウハウがここに結集しています。
※国内の免震建物は2014年時点で約2,500棟（竹中工務店調べ）あり、その内の免震建物施工実績シェア（累積棟数）の14％を占めています。

建物の剛性と耐力を確保するスーパー・フレックス・チューブ架構

建物の外周に配置した柱とそれをつなぐ梁で構成されるスーパー・フレックス・チューブ架構。中間免震の効果と併せ、開かれた眺望をかなえるワイドスパンとともに、梁の少ないすっきりとした居住空間も実現します。

直接基礎と杭基礎を併せた基礎構造

綿密な地盤調査と構造設計が行われ、パイルド・ラフト基礎構造が採用されています。堅固な支持層に達する場所打ちコンクリート拡底杭と液状化を防ぐ格子状地盤改良体にて、大地震時にも確実に建物を支えます。
※実際のスケール、位置、形状とは異なります。

国土交通大臣認定×長期優良住宅認定※

建築基準法に基づく厳しい審査を経て、免震建築物の安全に関する構造性能評価を受け、国土交通大臣より大臣認定を取得しています。また、規定された9項目の基準に適合した住宅だけに付与される「長期優良住宅」にも認定されています。
※55m²未満の住戸は除きます。

スーパーフレックス・スラブ工法

床板を斜めに架け渡し、コンクリートで水場段差を構成し、断面厚さが位置により変化する床スラブ工法。住戸間約320mm以上のスラブ厚による高い遮音性と、ゆとりの天井高を実現しています。

居住性能を高める、外壁と戸境壁

外壁には耐久性・断熱性を備えた「ALCパネル」が、戸境壁には「乾式耐火遮音間仕切壁」が採用されました。超高層ならではの躯体の軽量化を実現すると同時に、耐火・断熱・遮音等の居住性能の向上ができ、隣戸や上下階の生活音や振動にも配慮されています。
※一部チドリ配筋。

防音性能を高める二重床・二重天井

床と天井には、メンテナンスや将来のリフォームが容易な二重床・二重天井構造が採用されています。コンクリートとの間に空気層があるため、保温性にも優れています。また、二重床・フローリングには⊿LL(Ⅱ)-3及び⊿LH(Ⅱ)-2の高い遮音性能を誇る製品が使用されています。
※一部を除く。

コンクリートの耐久性を高めるかぶり厚

本体構造躯体は、鉄筋を保護する意味で重要なかぶり厚について、躯体完成時に建築基準法で定める数値が確保できるよう、施工時に10mm以上（一部を除く）の余裕を見込んでいます。必要なかぶり厚を確保することで、アルカリ性のコンクリートが酸化しやすい鉄筋を守ります。
※かぶり厚とは、鉄筋を覆うコンクリートの厚さのことです。かぶり厚の数値が大きいほど、鉄筋は錆びにくく、耐久性は高くなります。

劣化対策等級は、最高等級の「3」を取得

本体構造躯体に使用されている材料の交換等、大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するために必要な対策の程度は「設計住宅性能評価書」における劣化対策等級において最高等級の３を取得しています。

等級3：75年～90年（3世代）
通常想定される自然現象および維持管理の条件下で3世代（おおむね75年～90年）まで、大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するための必要な対策が講じられている。
※住宅性能評価では、本体構造躯体等に著しい劣化を引き起こすような、当初想定していない劣化環境が生じないように、日常の清掃や点検、簡単な補修を行っているという仮定を置いた上で住宅の耐用期間を想定しています。そのため、この基準での評価はいわゆるメンテナンスフリー(維持管理なし)で、住宅がどの程度長持ちするかを評価するものではありません。

ひび割れも起きにくい水セメント比45%以下

本体構造躯体は、良質なコンクリートを構築するために、水セメント比を45%以下にし、コンクリートの乾燥・収縮・ひび割れや中性化を防ぎ、耐久性を向上させています。
※水セメント比とは、コンクリートをつくる時のセメントに対する水の重量比のこと。水分が少なすぎると施工性が落ち、水分が多すぎると強度低下を招きます。

設計性能評価書とともに、建設性能評価書を取得予定

国土交通大臣の登録を受けた第3者評価機関が、共通のルールに基づいて新築マンション等の性能を評価（申請は任意）し、表示したものです。
「設計住宅性能評価」は、設計図書の段階で図書等から評価し、「建設住宅性能評価」は工事施工中の数回の検査と竣工時の検査で評価します。

２０１６年４月完成。新築（完成）時に「建設住宅性能評価書」取得物件
※住宅の品質確保の促進に関する法律（品確法）の定める「新築住宅」に該当しないため、 登録住宅性能評価機関による評価内容の保証はありません。また品確法に基づく瑕疵担保責任は負いません。※「指定住宅紛争処理機関」の利用はできません。
※上記の内容・写真は分譲当時のパンフレットに記載されている内容を基に掲載しております。